「税金」を理解しよう
税金と言われると、「？」「難しそう」「よく分からない」と思考停止してしまう人が多いのではないでしょうか。
私も、毎日働くのに忙しいし、「税金」を理解するなんて時間がないと感じていました。
しかし、実際「税金」を調べていくと、それほど「税金」は複雑ではなく、ポイントだけ押さえておけば、税金を効果的に抑えることが出来ることに気が付きました♪
ここでは私（サラリーマン＋妻＋子供2人）が注意しているポイントをご紹介致します。
ポイントは
- 寄付控除（ふるさと納税）
- 医療費控除
- 地震保険料控除
- 生命保険料控除
- 配偶者控除
- 配偶者特別控除
です。
寄付控除（ふるさと納税）
あなたが自信が決めた自治体に税金を使ってもらえる制度（納入した税金が戻ってくる制度）です。
※納入する税金（年収により計算されている）よりも多く戻ってくることはありません。
ふるさと納税とは「寄付」社会に役立つことにお金を使うことを国も応援しようということです。
素晴らしい制度ですね♪
こんな素晴らしい制度はみんな利用しているだろうと考えていましたが、親戚の方と「ふるさと納税」について話をしたところ「ふるさと納税はやってないよ」とのことでした💦
よく分からないし「面倒くさい」とのことでした💦。
私は心の中で叫びました「勿体ない！！！」
全然、難しいことでもなんでもないので、是非チャレンジしてほしいです。
ここでは「ふるさと納税」の簡単なステップをご紹介致します。
１．ふるさと納税の上限を確認する
私は楽天のふるさと納税シミュレーションを利用しています。
上記に年収、家族構成、扶養家族を入力します。
すると「36,141円」までの寄付（ふるさと納税）が出来ることが分かります。
寄付（ふるさと納税）の商品を選ぶ
次にふるさと納税の商品を選びます。
私は楽天ポイントももらえる、楽天市場でふるさと納税を購入しています。
楽天市場で「ふるさと納税」と入力し商品を選びます。
私はふるさと納税の還元率を確認するにはふるさと納税ナビを利用しています。
ふるさと納税ナビでお得な「ふるさと納税 返礼品」を見つけて、「簡単シミュレーションで計算した寄付上限（目安）」まで、楽天市場で購入します。
ふるさと納税の申告方法
最後に、重要なふるさと納税の申告いついてご紹介致します。
こちらも分かりやすい下記ページを参照ください。
私は、ふるさと納税で寄付したい自治体が５つ以上なので確定申告を利用しています。
年収400万円で妻＋子供2人の場合、約36,141円の返戻金を受け取ることが可能です。
約36,141円の商品を頂けるなんて素敵ですよね！！
ふるさと納税をやっていない人は「やる価値あり！！」です
医療費控除
年額10万円以上の医療費を支払った場合に利用できます。
私は娘の歯の強制に利用しました。
セルフメディケーション税制
対象となる人
所得税や住民税を納めていて、以下のいずれかを受けている人です。勤務先での定期健康診断なども含まれます。
- 特定健康診査（いわゆるメタボ健診）
- 予防接種
- 定期健康診断（事業主健診）
- 健康診査
- がん検診
対象となる医薬品
厚生労働省のWebサイトに掲載されている医薬品が対象となります。
簡単に見分ける方法としては薬局で購入したレシートを見ると「★」「●」がついている商品が対象になります。
どれぐらいおトクになるのか？(最大88,000円を総所得金額から控除)
課税所得額400万円の人が、対象医薬品を年間8万円購入した場合
【控除額】
80,000円（対象医薬品の購入金額）－12,000円（下限額）＝68,000円（控除額）
→68,000円が課税所得額から控除
【減税額】
所得税：68,000円（控除額）×20％（所得税率）＝13,600円(減税効果)
個人住民税：68,000円（控除額）×10％（個人住民税率）＝6,800円(減税効果)
→あわせて、20,400円の減税効果
地震保険控除
家を購入された方＋サラリーマンの方は「年末調整」で申請されていると思います。
最高50,000円までの控除を受けることが出来ます。
生命保険料控除
生命保険を契約されている方＋サラリーマンの方は「年末調整」で申請されていると思います。
所得税
生命保険料控除には、一般の使命保険料控除、個人年金保険料控除、介護医療保険料控除の3種類あります。それぞれ個別に最高40,000円の控除を受けることができます。
合計で年間120,000円まで控除することが出来ます。
住民税
合計で年間70,000円まで控除することが出来ます。
私は20代の頃、控除があるからとたくさんの保険（生命保険・医療保険・年金保険）に加入していました。しかし、本「お金の大学」を読んで、たくさんの保険に加入するのは効率が良くないことに気が付きました。
あなたも、どの保険に加入しているのか、今の家計の状況を考えて見直ししてみてはどうでしょうか？
配偶者控除
サラリーマンの方は毎年12月の年末調整で申請することになります。
配偶者控除とは配偶者の合計所得が48万円以下、かつ控除を受ける納税者本人の
合計所得金額によって受けることができる控除です。
配偶者特別控除
サラリーマンの方は毎年12月の年末調整で申請することになります。
配偶者控除を受けることが出来ない場合、「配偶者特別控除」を確認することになります。
まとめ – 「税金」の節約
「税金」の節約。特にふるさと納税はおススメです。
分からない？難しいのでは？と面倒くさがってふるさと納税をやっていないのは勿体ないです。
知識＋行動＝力！！
塵を積み上げて山にしましょう。
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この記事が少しでもあなたのお役に立つと嬉しいです。
ご覧頂ありがとうございました。
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